年間およそ100万人の日本人観光客が訪れる香港。名所めぐり、ショッピング、グルメ、マッサージなど、滞在中のアクティビティも選択肢豊富だが、カジノを楽しみたいという場合には、香港から船で1時間の距離にあるマカオへ遠征するというのが一般的だ。

香港にはカジノがないというイメージをお持ちの方も多いはず。実は、記者もそれが当たり前だと思っていたのだが、香港を発着する1泊2日のエンターテイメントクルーズ船なるものが存在することがわかった。実際のところ、香港の陸地にカジノが存在しないが、洋上にはあるというのが現状のようだ。

大型カジノクルーズ船オリエンタルドラゴン号—本紙撮影

一体、香港を発着する1泊2日のエンターテイメントクルーズ船というのはどのようなものなのか、記者がこの土日に乗船取材を行った。今回取材したのはオリエンタルドラゴン（東方神龍）号という大型クルーズ船。香港・尖沙咀を土曜日の夕方に出発し、日曜日の朝に同じ場所に戻るというスケジュールで、週末だけでなく毎日運航しているとのこと。

オリエンタルドラゴン号は、客室数208、収容人数600人を誇り、船内にはカジノ、レストラン、ナイトクラブ、スパ、カラオケ、ショップ、屋外デッキにはスイミングプールやヘリポートまで備えられている。マカオの中規模カジノホテル以上の規模を誇る。また、この船の7階部分の和のカジノはZANN CORPORATION（本社：米国ネバダ州ラスベガス）・日本法人が企画デザイン運営しているという。

注目すべきは、やはりカジノの存在だろう。乗船後、すぐにカジノを目指したが、入口でまだ営業していないと告げられた。スタッフの説明によると、公海上に出ている時間のみ営業するとのこと。ビュッフェ形式のレストランで夕食を済ませ、ナイトクラブで歌謡ショーを観賞した後、客室で待機していると、午後10時頃になってカジノオープンを知らせる船内アナウンスが聞こえてきた。

この船には、ナイトクラブ内にスロットマシンコーナー、6階と7階にゲーミングテーブルを配した本格的なカジノが併設されていた。6階はいわゆる平場にあたるマスゲーミングフロア、7階はZANNカジノと名付けられた高級感漂うVIPフロアだ。テーブルの台数は6階が約20台、7階が10台で、いずれもゲームの種類はバカラが大半だが、シックボウ（大小）のテーブルもあった。平場のカジノではテーブルの周りに何重もの人だかりができ、空席を見つけるのが難しいほどの混雑だった。ZANN CORPORATION・日本法人東京本部の関係者によると、洋上はプライベートな時間が確保ででき、特別な会議や商談に最適とのこと。カジノは船が公海上にいるおよそ6～8時間程度オープンするという。同社では、7階のZANNカジノについて、和をコンセプトにしたリノベーションを行い、ソフトオープンしたばかりとのこと。今後、船内レストランでの日本食提供などを含むサービス拡充を進め、日本人を中心としたアジアVIPゲストの誘致を図りたい考えという。今回、レストランでは、東京に店舗を持つ越後へぎ蕎麦・一真が乗船客らに蕎麦を提供し、大好評を得ていたのが印象的だった。レストランの隅で乗客の反応を眺めていた一真の吉原社長は「香港のカジノクルーズ船で、へぎ蕎麦を提供できるとは夢にも思わなかった。アジアの皆様に喜んでいただけて嬉しい」と笑みを浮かべながら語った。同社は今後ZANNグループと組んでアジア展開を計画しているといい、すでに香港、マカオ、インドネシアで出店が決まっているという。

7階にある和をコンセプトにしたZANNカジノ—本紙撮影

ちなみに、クルーズ船の乗船料は、一般客室利用の場合で、1人あたりおよそ4万円〜。レストランでの夕食、夜食、朝食ビュッフェは料金に含まれる。昨今、香港のホテルは値段も高止まりしていることから、それほど高い金額設定ではないと感じた。今回は土日だったことから、カジノ目当ての中国人観光客が多く乗り込み、ほぼ満室状態だった。夕方仕事を終えた後に乗船し、翌朝出勤前に下船することができるため、平日はホテル代わりに利用するビジネス客もいるそうだ。

こういった1泊2日のエンターテイメントクルーズ船は、世界的にも珍しいビジネスモデルといえる。ZANN CORPORATION・日本法人福岡支部の関係者に話を聞くと、今後、ZANNグループ独自として香港のクルーズ船で得たノウハウを日本や東南アジアにも持ち込みたいとし、すでに複数のエンターテイメントクルーズ船の手配や法律上の手続きといった具体的な準備も進めているとのこと。今後は、シンガポール、インドネシアで就航予定とし、日本を拠点とした1泊2日のエンターテイメントクルーズ船についても、日本各地から問い合わせがあるが、福岡・博多港を母港とする案が有力で、早ければ来年（2016年）春頃にもデビューさせる計画。その他の就航地についても業種を問わずパートナーを模索しながら選定を進めたい考えという。